材料費会計

直接材料費

直接材料費は、製品1単位についていくらかかったか明らかな物品の原価で、以下のようなものがあります。

・主要材料費（しゅようざいりょうひ）

製品の本体を構成する主要な部分となる材料の原価で、原料費ともいいます。洋服なら布地や、自動車なら鋼板、家具なら木材など。主要材料費がパッと思い浮かぶ一般的な製品の材料のイメージだと思います。

・買入部品費（かいいれぶひんひ）

他の企業から購入して、そのまま製品にとりつける、組み込む部品の原価。洋服ならボタンや、自動車なら車に取り付けるタイヤやガラスなど外部から購入してそのまま製品に取り付ける部品をいいます。

間接材料費

間接材料費は、製品1単位についていくらかかったか不明な物品の原価または金額的に重要ではない物品の原価をいいます。

・補助材料費（ほじょざいりょうひ）

製品を生産するために補助的に消費される物品の原価。
修繕用の材料や接着剤、塗料などの消費額になります。

・工場消耗品費（こうじょうしょうもうひんひ）

製品を生産する上で必要な消耗品の原価。
洋服を縫うための糸や、針やネジや洗剤などの消費額になります。
同じ材料でも受払記録をつけるほど重要度が高ければ補助材料費になり、そうでなければ工場消耗品費になります。

・消耗工具器具備品費（しょうもうこうぐきぐびひんひ）

耐用年数が1年未満または取得原価が安いため、工場内で固定資産として扱われない工具や器具、備品の原価。
メジャーやスパナ、ペンチなどが消費額になります。メジャーやスパナは製品の本体になるわけではなく個別に計算することはできませんが、製品を作るために使われるので、工業簿記は材料として扱うことになり注意が必要です。

補助材料費、工場消耗品費、消耗工具器具備品費は、製品の材料になっているのはわかるけど製品1つにどれくらい掛かかったかはわからないので間接材料費になります。

材料副費の予定計算

材料の購入原価は、購入代価と材料副費を足したものだとお話ししましたが、材料副費、特に倉庫代などの材料を買った段階では、いくらかかるのかわからない内部副費は、材料費の何％というように、予定配賦率を使って計算した金額を、材料副費とすることがあります。★2

なぜ予定配賦率を使って材料副費を求めるのかというと、材料の購入をしたときは金額が判明しないものがあり、実際の発生した金額を待っていては原価計算が遅くなってしまうことがあるからです。なので、会計年度期首に過去の基準から割り出したおおよその金額を基に配賦率を決めて材料副費を求める方法が採られます。★3

そして当然ですが、実際に発生した材料副費と、帳簿上の材料副費に差額が生じます。月末に材料副費の実際発生額を集計し、予定配賦額と実際発生額の差額を求め、差額分は材料副費差異勘定に振り替えます。★4

そして、増えたり減ったりして集まった材料副費差異勘定は、会計年度末に売上原価に賦課されます。

あまり簿記2級で出題されないと思うので仕訳だけ紹介します。上の例題が予定配賦を採用しているという仮定でお話します。材料副費予定配賦率は2%として、材料受け入れの時の仕訳はおそらくこういう仕訳をしているはずです。

• （借方）
• 材料
• 109,000
• （貸方）
• 買掛金
• 100,000
• 現金
• 7,000
• 材料副費
• 2,000

20kg×5,000円×2%で2,000円が材料副費予定配賦額になります。次に、倉庫代などの実際の材料副費の金額が3,000円だと判明し、現金で支払った場合は、

• （借方）
• 材料副費
• 3,000
• （貸方）
• 現金
• 3,000

こう仕訳をし、期末になったら、実際発生額の差異を求めます。材料副費勘定の残高は借方残高になっているので、材料副費差異勘定を使い、差異を計上します。

• （借方）
• 材料副費差異
• 1,000
• （貸方）
• 材料副費
• 1,000

材料副費差異勘定は借方差異になります。★5

材料副費予定配賦の計算は、難しく感じたらいったん飛ばしてもらって、後回しでいいと思います。

材料の返品、値引きがあったとき

購入した材料について、返品があったり、値引きを受けたときは、材料を購入したときの仕訳を取り消す仕訳をします。

消費数量の計算

材料の消費数量の計算には、継続記録法と棚卸計算法の2つの方法があります。2つの記録法の違いはキッチリ数えるか、どんぶり勘定でアバウトに数えるかの違いです。

材料はいろいろな種類があり、重要度の高い材料は継続記録法、重要度の低い材料は棚卸計算法で計算するのが通例になっています。継続記録法、棚卸計算法は、商業簿記3級でも学習しましたが3級の時と全く同じです。知っている方は読み飛ばしてください。

棚卸減耗の処理

棚卸減耗がでた場合のお話です。継続記録法のところで登場した棚卸減耗ですが、継続記録法を採用している場合、本来、月末実地棚卸数量は帳簿棚卸数量と一致するはずですが、紛失など何らかの原因により、帳簿棚卸数量より少ないことがあり、それが棚卸減耗になるんだということでした。

棚卸減耗の発生額が正常な量（毎月決まって発生する程度の量）なら、棚卸減耗費として製造間接費（間接経費）に振り替えることになります。

• （借方）
• 製造間接費
• ×××
• （貸方）
• 材料
• ×××

製造間接費なので、最終的に製品の原価に含まれるということですね。

また、材料が大量に減耗している場合、毎月決まって発生する程度を超えた量の場合は、異常な棚卸減耗として、営業外費用や特別損失の項目に非原価項目として処理をされます。

消費価格の計算

次は「材料費＝消費数量×消費価格」の消費価格についてです。消費価格は大きく分けて実際原価法と予定価格法にわけられ、実際原価法は実際の材料の購入価格を基準に消費価格を決める方法で、先入先出法、移動平均法、総平均法、後入先出法などがあります。また、先入先出法、移動平均法は商業簿記3級の商品有高帳でも登場したのと同じなので省略します。

材料の価格についてですが、消費価格は何が問題なのかというと、同じ材料でも購入した日や仕入れ先によって値段が変わってしまっているということです。材料1つでも昨日は100円、今日は98円と購入原価が変わるので、正確な製品の原価を計算するためにはどのようにして原価に反映させたらいいのかが問題になります。

どのようにするのかというと、原則としては、1つ1つ全て購入原価に基づいて計算することになり、この材料の実際購入価格に基づいて消費価格を計算することを、実際消費価格といいます。

先入先出法

先に仕入れた材料から先に出庫したと仮定して消費価格を計算する方法です。

後入先出法

後に仕入れた材料から先に出庫したと仮定して消費価格を計算する方法です。

移動平均法

材料を仕入れたそのつど平均単価を計算して消費価格とする方法です。

総平均法

前月の繰越高と当月の仕入高の合計から、月間の平均単価を計算するような、一定期間の平均単価を消費価格とする方法です。この方法は一定期間まで待たないと平均単価がわからないので計算が遅くなるというデメリットがあります。

予定価格法による材料費の計算

次は材料消費価格の予定価格法についてです。前の節で材料費の消費価格は、先入先出法などのように、実際の購入価格に基づいて材料消費額を計算することが原則だということをお話しました。

そして材料消費価格の求め方には、実際消費価格法のほかに、予定価格を用いて材料消費額とすることができる予定価格法があります。

予定価格法はあらかじめ消費価格を決めておき、予定価格を消費価格とする方法で、年度のはじめに今期は材料100円だ！と決めたらずっと100円で計算してしまう方法になります。当然、先入先出法などの面倒な計算は一切関係なしで超便利です。あとは消費数量を掛ければ予定の材料費が求まり、仕掛品と製造間接費に振り替えてしまえばいいことになります。

なぜ予定消費価格を使うのかというと、材料副費の時と同じ理由です。総平均法であったように材料の単価が判明するのは、材料を購入したときではなく、一定期間の後になってわかるので、その間は原価計算ができず、とにかく時間がかかりますし、また季節変動で材料の値段も変わります。そこで材料が消費されたときにすぐ計算できないかと考えだされたのが、予定消費価格を使った計算法なんだそうです。うすうす感づいているかと思いますが、ネタバレをすると工業簿記の中で、予定であれこれするときは、計算が間に合わないというのが大体の理由なんですね。だいたいコイツせいです。

それともう1点お話ししておかなければならないことは、予定消費価格を使い計算をしたとしても、実際消費価格を用いた計算は、必ず行うということです。原価計算の目的は、製品1つの原価を知ることが目的でした。予定消費価格を用いた材料費をそのまま製品1つの原価にしてはダメですよね。何のための原価計算なのかわからなくなります。予定消費価格の「予定」は「仮の」という意味に近いのかもしれません。そして、もちろんですが実際に発生した材料費との差額は差異として把握することになります。差異については次の節で紹介します。

話を進めます。予定価格を用いて材料費を計算する場合、次のように計算します。

• 予定材料費
• ＝
• 実際消費量
• ×
• 予定消費価格

特に問題ないと思います。実際消費価格が予定消費価格になっただけです。予定消費価格を使うことによって、材料を消費した時点で、材料費が予定額ですが即座にわかることになります。そして仕訳ですが、予定消費価格と実際の数量をかけて材料費を求めたら、直接費なら

• （借方）
• 仕掛品
• ×××
• （貸方）
• 材料
• ×××

また、間接費なら

• （借方）
• 製造間接費
• ×××
• （貸方）
• 材料
• ×××

と賦課・配賦の仕訳をします。予定価格法を採用した場合の仕掛品勘定や製造間接費勘定には、予定消費額が記帳されるということになります。では例題です。

• 例題

• 材料30個を直接材料として消費した。なお、予定価格は@150円である。

• （借方）
• 仕掛品
• 4,500
• （貸方）
• 材料
• 4,500

簡単です。金額は予定価格をそのまま使い、@150円×30個で4,500円で、直接材料として消費とあるので、借方仕掛品勘定で仕訳をします。

材料消費価格差異の処理

材料消費価格差異についてです。予定消費価格を用いて材料の予定消費額を計算をしたとしても、材料の実際消費額の計算をすることはすでにお話ししました。

材料消費価格差異というのは、材料の予定消費額から実際消費額を引いたもので、予定消費価格を用いて材料費を計算している場合、実際消費価格との差が生じるため、月末になった時点で、予定消費額との差額を材料消費価格差異勘定を用いて処理することになります。

• 材料消費価格差異
• ＝
• 予定消費額
• －
• 実際消費額
• または（予定消費価格－実際消費価格）×実際消費数量

差異の符号がマイナスだったら、予定消費価格より実際消費価格のほうが高くなっていた（不利差異または借方差異）と考えられ、プラスなら実際消費価格のほうが低かった（有利差異または貸方差異）と考えられます。あくまでも実際の消費額に合わせるんですね。

不利とか有利というのは会社からみた立場で判断します。実際消費価格が予定消費価格より少なく済んだということは、会社にとっては良いことなので有利で、実際消費価格が予定消費価格より多くなってしまった場合は、それだけ予定より費用が掛かってしまっているということでアンラッキーで不利だ、という理屈です。

もう一度言いますが、必ず予定消費価格から実際消費価格を差し引いて下さい。逆にすると計算が狂います。それとこの先、差異について「○○差異」と何種類かの差異が登場しますが。ほとんどの差異は、予定から実際を引くというルールは同じなので覚えておいてください。

例）借方差異の場合の仕訳

• （借方）
• 材料消費価格差異
• ×××
• （貸方）
• 材料
• ×××

材料消費価格差異勘定科目を用い、振り替えます。

そして求まった材料消費価格差異は、原則として会計年度末に売上原価に賦課をすることになり、最終的に原価に含まれることになります。では例題。

• 例題

• 材料Aの予定消費額は11,000円で、これらはすべて直接材料費であった（記帳済）。また、当月の材料Aの実際消費額は7,500円だったので、差異を材料消費価格差異勘定に振り替えた。

• （借方）
• 材料
• 3,500
• （貸方）
• 材料消費価格差異
• 3,500

予定消費額が11,000円で記帳済で、実際消費額が7,500円でした、ということで11,000－7,500で3,500円の有利差異になります。